杉山大志_キヤノングローバル戰略研究所

杉山大志_キヤノングローバル戰略研究所

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  • シリーズ「脱炭素の正體をトコトン語る」①地球温暖化の科學

    シリーズ「脱炭素の正體をトコトン語る」①地球温暖化の科學

    ジャーナリストの大高未貴さんと杉山大志研究主幹の對談で、脱炭素についてトコトン語ります。既出の講演「新冷戰下のエネルギー政策:脱炭素優先から安全保障優先へ」の資料を使いながら、分かりやすく、じっくり話を進めます。▼資料はこちら【全5回】①地球温暖化の科學②新冷戰の勢力圖③脱炭素の現實④米國共和黨と脱炭素⑤日本のエネルギー政策杉山大志(キヤノングローバル戰略研究所 研究主幹)

  • 氣候變動は太陽が原因か?

    氣候變動は太陽が原因か?

    「地球は温暖化しており、その主因はCO2である」というIPCCの假説は完全に崩壞している。最新の論文によれば、①そもそも地球温暖化の觀測には都市熱がかなり混入している。②IPCCの氣候モデルでは太陽光の強さは過去も未來も一定と「假定」しているがこれに科學的根據はない。氣候モデルでは觀測された温暖化はCO2が主因であると教え込まれて(チューニングされて)いるにすぎない。③太陽光の強さが長期的に

  • 魚が消えた本當の理由は? 外國のせい? 温暖化のせい? 漁業のサステイナビリティを考える|片野歩×杉山大志

    魚が消えた本當の理由は? 外國のせい? 温暖化のせい? 漁業のサステイナビリティを考える|片野歩×杉山大志

    講演概要魚が減り、水産業が衰退しています。理由は何でしょうか? じつは魚は増やせるし、水産業は成長産業になります。水産資源管理に詳しい片野 歩先生に、キヤノングローバル戰略研究所 杉山 大志研究主幹がお話を伺います。講師 片野 歩1963年生まれ。早稻田大學商學部卒業、水産會社勤務。90年から北歐を中心とした水産物の買付業務に從事。95~2000年、ロンドンに駐在し、歐州を主體とする世

  • トランプのエネルギー革命

    トランプのエネルギー革命

    トランプ政權はエネルギー政策を大變に重視しており、化石燃料を掘りまくり(Drill Baby Drill)、豐富かつ安價なエネルギーを供給することでエネルギー優勢(Energy Dominance)を確立するとしています。これは決してトランプ大統領だけではなく、大統領・上院・下院を制した米國共和黨の總意です。日本の現行のエネルギー政策は脱炭素を最優先するものでしたが、今後はどうするべきか。杉山大志

  • 大井川の水とリニアの本當の話

    大井川の水とリニアの本當の話

    概要ジャーナリストの小林一哉さんと杉山大志研究主幹の對談で、大井川の水利用の現状と、リニア新幹線との關係について解説します。川勝知事が「命の水」と呼んだ大井川の水とは、そもそもどのように靜岡縣民に利用されているのでしょうか。そしてそれは、リニア新幹線の工事によって、どのような影響を受けるのでしょうか。【目次】00:00 オープニング|ご挨拶00:25 小林先生著書のご紹介(大井川の水と

  • 農家反亂 ドイツ問題兒は極右より極左政權

    農家反亂 ドイツ問題兒は極右より極左政權

    歐州諸國では農家がEUの農業政策に反發し、トラクターを繰り出して大規模なデモを行っている。環境規制の行き過ぎた強化などに對する抗議行動である。それに加えてドイツでは、エネルギー高騰による物價の値上げの中、賃上げなどを要求するドイツ鐵道の運轉士やサービス業の組合員、看護師などのストも續き、社會は騷然。しかし、突然、それら反政府運動ともいえる國民行動に對抗すべく組織されたのが、“極右政黨”「ドイツのた

  • 新冷戰下のエネルギー政策

    新冷戰下のエネルギー政策

    1991年にソ連が崩壞し冷戰が終結したことで、地球温暖化問題が國際政治の重要課題に浮上しました。その後30年が經過した現在、ウクライナでの戰爭が勃發し、臺灣有事のリスクも高まっており、先進國 對 露・中という構圖で世界は新冷戰の樣相を呈してきました。本講演では、キヤノングローバル戰略研究所の杉山大志研究主幹が地球温暖化のリスクと安全保障のリスクについて分析し、日本のエネルギー政策のあり方について

  • レーザー核融合は實現するか

    レーザー核融合は實現するか

    概要レーザー方式による核融合發電に關して、米國で重要な技術進歩があり、2030年代の實用化も視野にあるといった報道がありました。レーザー核融合は實現するのか、核融合研究の第一人者である元慶應大學教授岡野邦彦先生に、キヤノングローバル戰略研究所研究主幹杉山大志がお話を伺います。【目次】00:00 オープニング|核融合シリーズの紹介 01:29 岡野先生ご挨拶~核融合名稱變更について02

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    EV推進の罠

    自動車産業は、製造業の設備投資の 26%、研究開發費の 30%を占める日本經濟の成長エンジンである。この自動車産業に對して、日本政府の電氣自動車(EV)を推進するという政策は、いかなる影響を與えているか。自動車産業を一層振興するためには日本の政策はいかにあるべきだろうか。【目次】00:00 オープニング~加藤先生ご挨拶02:17 2024 世界大ハイブリットブーム03:05 日本近代國

  • 強く豐かな日本 非政府エネ基本計畫

    強く豐かな日本 非政府エネ基本計畫

    政策提言「エネルギードミナンス:強く豐かな日本のためのエネルギー政策(非政府の有志による第7次エネルギー基本計畫)」の概要を杉山大志研究主幹が講演する。同提言は杉山大志と野村浩二が全體を編集し、岡芳明、岡野邦彦、加藤康子、中澤治久、南部鶴彦、田中博、山口雅之の各氏に執筆分擔などのご協力を得た。安全保障と經濟成長を重視したエネルギー政策として、「エネルギードミナンス(優勢)」を提唱する。エネルギ