講演者：なりた・ひろゆき
收録日：2025年7月11日

スライド資料：
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TradingView社で日本擔當グロースディレクターを務める成田博之氏が、當社の提供するCME先物商品を使った取引戰略を、TradingViewチャートを使いながら解説していただきます。當社はTradeView上でFX、CFD、株式、先物が取引できる唯一の國内證券會社です（※2025年7月現在）。
TradingViewと接續することで、TradeViewチャートから直接當社の口座情報を使って取引していただけます。

この機會に、先物を學んで、日々の取引の幅を廣げてみませんか？


【セミナー内容】
• 講師紹介
• CMEと先物の基礎
• 主な先物商品と市場の特徴
• 實踐例1：先物データを活用したFXトレード
• 實踐例2：ナスダック先物とビットコインの關係を利用したトレード戰略
• 質疑應答

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重要事項及びリスク開示
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■外國為替證據金取引は各通貨の價格を、貴金屬證據金取引は各貴金屬の價格を指標とし、それらの變動に對する豫測を誤った場合等に損失が發生します。また、賣買の状況によってはスワップポイントの支拂いが發生したり、通貨の金利や貴金屬のリースレート等の變動によりスワップポイントが受取りから支拂いに轉じたりすることがあります。
■外國為替オプション取引は外國為替證據金取引の通貨を、貴金屬オプション取引は貴金屬證據金取引の貴金屬を原資産とし、原資産の値動きやその變動率に對する豫測を誤った場合等に損失が發生します。また、オプションの價値は時間の經過により減少します。また、オプションの賣り側は權利行使に應える義務があります。
■株價指數CFD取引は株價指數や株價指數を對象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株關連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を對象としたETFを、その他證券CFD取引はその他の外國上場株式關連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの價格の變動に對する豫測を誤った場合等に損失が發生します。また、建玉や賣買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配當等調整金の支拂いが發生したり、通貨の金利の變動によりオーバーナイト金利が受取りから支拂いに轉じたりすることがあります。
■上記全ての取引においては、當社が提示する賣價格と買價格にスプレッド（價格差）があり、お客樣から見た買價格のほうが賣價格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の價格を指標とし、それらの變動に對する豫測を誤った場合等に損失が發生します。
■外國株式・指數オプション取引は、對象とする有價證券の市場價格や對象となる指數、あるいは當該外國上場株式の裏付けとなっている資産の價格や評價額の變動、指數の數値等に對する豫測を誤った場合等に損失が發生します。また、對象とする有價證券の發行者の信用状況の變化等により、損失が發生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外國株式・指數オプションは、市場價格が現實の市場價格等に應じて變動するため、その變動率は現實の市場價格等に比べて大きくなる傾向があり、意圖したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が發生する可能性があります。また取引對象となる外國上場株式が上場廢止となる場合には、當該外國株式オプションも上場廢止され、また、外國株式オプションの取引状況を勘案して當該外國株式オプションが上場廢止とされる場合があり、その際、取引最終日及び權利行使日が繰り上げられることや權利行使の機會が失われることがあります。對象外國上場株式が賣買停止となった場合や對象外國上場株式の發行者が、人的分割を行う場合等には、當該外國株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外國株式・指數オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに轉賣を行わず、また權利行使日に權利行使を行わない場合には、權利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また賣方特有のリスクとして、賣方は證據金を上回る取引を行うこととなり、市場價格が豫想とは反對の方向に變化したときの損失が限定されていません。賣方は、外國株式・指數オプション取引が成立したときは、證據金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の變動や代用外國上場株式の値下がりにより不足額が發生した場合には、證據金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また賣方は、權利行使の割當てを受けたときには、必ずこれに應じなければなりません。すなわち、賣方は、權利行使の割當てを受けた際には、コールオプションの場合には賣付外國上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに賣方は、所定の時限までに證據金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該當した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決濟される場合もあります。さらにこの場合、その決濟で生じた損失についても責任を負うことになります。外國株式・指數オプション取引（賣建て）を行うにあたっては、所定の證據金を擔保として差し入れ又は預託していただきます。證據金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、發注前の取引畫面でご確認ください。
■上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、取引證據金を事前に當社に預託する必要があります。取引證據金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引證據金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に對する一定の比率で設定されおり、口座の區分（個人または法人）や個別の銘柄によって異なりますが、平常時は銘柄の流動性や價格變動性あるいは法令等若しくは當社が加入する自主規制團體の規則等に基づいて當社が決定し、必要に應じて變更します。ただし法人が行う外國為替證據金取引については、金融商品取引業等に關する内閣府令第117條第27項第1號に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように當社が設定します。
■上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、損失が無制限に擴大することを防止するために自動ロスカット（自動ストップロス）が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客樣の負擔となります。また自動ロスカットは決濟價格を保證するものではなく、損失がお預かりしている取引證據金の額を超える可能性があります。
■外國證券賣買取引は、買付け時に比べて賣付け時に、價格が下がっている場合や圓高になっている場合に損失が發生します。
■取引にあたっては、契約締結前交付書面（取引説明書）および取引約款を熟讀し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、發注前に取引畫面で手數料等を確認のうえ、ご自身の判斷にてお取引をお願いいたします。